私たちの働き方を変えた新型コロナウイルス

急激になされたオンラインへのアップデート

2019年末から突如として発生した新型コロナウイルスは、瞬く間に世界を飲み込み、私たちの日常を大きく変えました。

人・物・マネーが国境を越えて自由に行き来することが当たり前だったグローバルな世界は、今日では新型コロナという災厄に見舞われたことで、その動きのほとんどを封じられつつあります。

世界全体が大きな変化を遂げていくなか、私たち一人ひとりのライフスタイルも確実に変わり始めました。

今やソーシャルディスタンスを保つことは常識となり、常に人との距離を考えて行動しなければならなくなる一方、デジタル空間への依存度は日を追うごとに増しています。

時間と場所の制約を受けないテレビ会議、あらゆる資料をデジタルに置き換えた効率的なやり取りなど、上司や社員同士の打ち合わせや商談、重要な会議まで、日常のビジネス活動のほぼ全てがオンラインへと移行しつつあります。

デジタル空間を利用することで時間や場所の制約を受けることなく柔軟に働くことが奨励され、テレワークやリモートワークが急速に普及しました。

会社員であれ派遣社員であれ、コロナ以前であれば週5日はオフィスに赴いて仕事をするのが当たり前だったものが、今や週に数日は自宅勤務が常識となり、テレワーク中心の働き方へと大きな変貌を遂げたのです。

こうしたテレワーク化の流れを、コロナ禍による一時的なものと考えることは、おそらく間違っています。

なぜなら世界は、すでにコロナ以前からデジタル化の方向へと舵を切っていたからです。世界を見渡してみると、あらゆるデータはデジタルテクノロジーの進化によってオンラインへと置き換えられ、もはやオフラインが存在しないかのような状況を呈していました。

オンラインへの移行は、世界の趨勢（すうせい）であったといえます。

しかし、旧態依然とした紙ベースでのやり取りを慣行とする日本の役所と企業だけは、こうした世界の潮流に明らかに取り残されていました。

ところが図らずもコロナ禍に巻き込まれたことを機に、日本社会でもデジタル化が急速に推し進められることになったのです。

まさか、これほど一気にテレワークが普及するとは、昨年までは思いも及ばぬことでした。

本来なら何十年もかかるはずのオンラインへの移行が、わずか数ヶ月で成し遂げられたことになります。日本社会のシステムが、アナログからデジタル主体へと急激にアップデートされたのです。

コロナ禍によって無理矢理に加速されたアップデートですが、コロナ以前からの世界の潮流を受け継ぐ流れに過ぎないことを肝に銘じる必要があります。

つまり「たとえ新型コロナウイルスが完全に終息したとしても、すでに切り替わったデジタル化の流れは分断されることなく、この先も続いていく」ということです。

その上で私たちは、ビジネスの中心がオフラインからオンラインへと移行したことで、どのような影響を受けるのかを、改めて考えてみる必要があります。

成果主義は何をもたらしたのか？

テレワークが中心になったことにより、通勤の煩わしさから解放されたことはたしかです。場所の制約を受けないこと、対人関係の面倒さが減ったことにより、マイペースで効率的に仕事を進められるようになりました。

しかし、テレワークが導入されたことで楽になったと喜んでばかりもいられません。「働き方」に革命が起きたことにより、企業側の人事評価もまた、大きく塗り替えられることになったからです。

極端な事を言ってしまえば、これまでは普通に出勤し、勤務時間をオフィスにて無難にやり過ごすだけで給料を受け取ることができました（一部ですが）。皆勤するだけでも評価が得られ、ついでに上司のご機嫌取りでもしておけば、社内の椅子は安泰でした。

ところが、コロナ禍によってテレワークが常態化した今、こうしたコロナ以前の日本社会のしきたりは一掃されました。

場所と時間の制約が取り除かれ、人間関係も希薄になった今、人事評価において最も重んじられるのは「実力」のみです。

結果こそが、すべての世界になったといえるでしょう。評価する側にしてみれば、やむを得ない面もあります。

テレワークに移行したことにより、その人の働いている姿を垣間見ることができなくなりました。業務を誠実にこなしているのか、それともさぼっているのか、さっぱり見えてきません。

そうなると、評価の対象が結果だけに偏るのは仕方のない面があります。結果だけに着目すれば、その人の仕事をこなす能力が透けて見えてきます。

つまり、有能な人物は高く評価され、能力の劣る人は社内から席が消えるかもしれない社会になったといえそうです。

コロナ禍の悪影響により、ほとんどの企業は大幅な売上減少に直面し、苦境に立たされています。不況下において無駄な経費を削減し、利益率の向上を図ることは、どの企業も同じです。

経済不況が大量のリストラを引き起こすことは、歴史が度々証明しています。ましてコロナ禍による未曾有の世界同時不況がささやかれるなか、日本においても企業がリストラに乗り出す可能性が刻々と高まっています。

自分の身を守る武器を手に入れるには？

このような激動の時代、もはや私たちは自分の身を自分で守るよりありません。会社から切り捨てられる未来を避けるためには、仕事ができる実力を見せつけるとともに、なんらかの武器を手にした方がより安全です。

武器とは、すなわち能力のことです。

仕事プラスアルファの能力を身につけていれば、社内での評価が高まり、昇進や給与のアップにつながりやすくなります。あるいは、今よりもっと有利な条件を提示され、他社からスカウトされるかもしれません。少なくとも急にリストラの対象とされ、家族を路頭に迷わせる事だけは避けられるはずです。

では、私たちはどのような武器を手にすればよいのでしょうか？

もちろん、ケースバイケースで様々な種類の武器を思いつくことでしょう。

しかしながら、幅広い業種に対応でき、一度身につけておけば生涯にわたって役立つ武器となれば、数は限られてきます。

そうした数少ない有益な武器として、当サイトが強く推したいのは「英語力」です。

コロナ禍という過酷な経済不況が目前に迫っている今だからこそ、英語力を身につけることのメリットは計り知れません。

ことにテレワークが普及している現状は、個々の情報収集能力や分析力に英語力が大きく関わってきます。日本語のみのサイトを検索して得られる情報と、英語サイトも含めた検索で得られる情報とを比べてみれば、その情報量には天と地ほどの差があるからです。

情報収集一つとってみても日本に限定するのか、それとも世界を相手にするのかで、その量と質には雲泥の差が生じます。より多く、より質の高い情報から分析を行った方が、より的確な判断が下せることは明らかです。

テレワークと英語力の親和性は、極めて高いといえます。コロナ禍を機に、英語力のあるなしが社内評価を大きく左右する動きが高まっています。

一般に、新型コロナウイルスが原因で生まれるリスクを「コロナ格差」と呼びます。その意味では、コロナ禍によってテレワークが普及したことで生じている英語力をめぐる格差についても「コロナ格差」のひとつといえるでしょう。

では、英語力によって生じたコロナ格差は、実際に私たちにどのような影響を及ぼしているのでしょうか？

当サイトでは独自にアンケートを収集し、「英語力がもたらすコロナ格差」の実態について調査してみました。

コロナ禍がもたらした危機感

経済不況に対する不安はあるか？

まず初めに現状を正しく把握するために、ウィズコロナの今、「コロナ前より能力や個性が重要になると思いますか？」と聞いてみました。

結果は約76％の人が「はい」と答えています。コロナ禍の影響により日本を含めた世界の経済全体が大きなダメージを受けています。迫り来る経済不況のなか、売り上げを伸ばすことは困難なため、ほとんどの民間企業は生き残りをかけてコスト削減へと動いています。

コスト削減のなかには当然ながら人員も入っています。いわゆるリストラです。

アンケートから見えてくるのは、働く側にしてみれば、現在はコロナ以前とは比較にならないほどリストラの重圧にさらされている、という事実です。

コロナ禍がもたらす経済不況は、確実に私たちの日常を破壊しようとしています。

「働き方が変わったことを受け、コロナ以前に比べて現在、どのような危機感をもっているのか？」について聞いてみました。いくつか紹介します。

どのような危機感をもっているかの声

このように正社員であろうと派遣社員であろうと、等しく仕事を失うかもしれないリスクにさらされていることがわかります。

社内の椅子を守るために、多くの人が自分自身の能力を上げるよりないと考えている実態が、以下のコメントから見えてきます。

自分の双肩に家族の生活がかかっていることは、多くの社会人に共通していることです。それだけに、リストラされることなく安定した生活を確保するために、自分の能力を伸ばしたいという思いは切実です。

成果主義に対する不安

テレワークの比重が高まり、働き方そのものに革命が生じたことにより、人事評価はコロナ以前とは比較にならないほど成果主義へと転じています。

テレワークが人事評価のあり方を大きく塗り替えたことは、先に紹介したとおりです。ここでは様々な職場から生の声を拾ってみましょう。

まず管理する側からは、次のようなコメントが寄せられています。

仕事を管理する側の現場の声

テレワーク主体へと移行したことにより、これまでは組織のなかで役割を振られ、命じられるままに仕事をしていた環境が、組織から離れ、個人ごとに考えて仕事をしなければいけない環境へと、突然切り替わることになりました。

今は誰から命じられることもなく、自分で考えて要領よく仕事をこなすことが求められています。

ところが、チームプレーから個人プレーへと問答無用で切り替わったため、適応できない人も少なからずいます。

管理する側にしてみれば、サポート体制の構築が急務となっています。

しかし、手厚いサポート体制がいつまでも続くとは、到底考えられません。今はまだサポートの対象に留まっていたとしても、不況が長引けば、そのような人材から真っ先に切られることは説明するまでもないでしょう。

テレワークは間違いなく成果主義を台頭させます。成果を出せなければ、即リストラの対象とされる時代は、すぐ間近に迫っています。

現在、テレワークに従事している多くの人が、危機感を募らせていることは、以下に寄せられたコメントからも明らかです。

テレワークに従事している方々の危機感の声

これらのコメントからは、コロナ禍によって大不況が到来することに対する不安と、テレワーク主体へと働き方が変わったことによって成果主義一辺倒になることへの不安が垣間見えます。

多くのコメントに共通していることは、不安を拭い去るために、自分の能力をより高めようと決意を固めていることです。危機感を募らせているからこそ、生き残るための武器を懸命に模索している状況といえるでしょう。

では、ウィズコロナの今、武器の一つとして英語力を身につけることで、どのような恩恵を得られるのでしょうか？

職種によって英語を使う頻度はさまざまですが、日常業務のほとんどがオンラインへと移行したことにより、国際間のやり取りが激増することは十分に予想されます。

オンラインには距離の概念がありません。取引先が歩いて行ける距離にあろうと、地球の裏側にあろうと、オンラインであれば同じことです。オンラインによって世界が密接に繋がる分、英語を活用しなければならないケースが、数多く派生すると考えられます。

すでにコロナ以前より、英語力のあるなしが就職機会や給与を含めた待遇に大きな影響を及ぼす兆候はみられましたが、ウィズコロナの今、及びアフターコロナにおいては、英語力の有無が、そのままダイレクトに社会格差に繋がる可能性が高まっています。

そこで次回は「英語ができないことにより、どのような損をしたのか」について、具体的にアンケートをとった結果について、紹介します。

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