英語学習に関連する統計データや意識調査を総まとめ
英語と年収の関係性、効果的な英語勉強法の統計、英会話習得のキャリアアップ、英語学習目的、海外留学の効果や企業の海外進出動向の意識調査まで網羅!
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タイトル | カテゴリ | 対象人数 | 参照元 | 調査年 | 内容 |
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英語レベル上級者の正社員、年収1,000万円以上が約60% | 英語と年収 | 1928 | エンワールド・ジャパン | 2020 | <概要> 2020年エンワールドのサービス登録者かつ正社員として働いている1,928名に行ったアンケート調査。 <結果> ・英語レベル「上級」では年収1,000万円以上が約60%。「初級」では約10% ・社内会議での英語使用は「ビジネス」で60%以上、「中級」では30%未満 ・「ビジネスレベル」以上と「中級レベル」以下で、英語を使う業務の幅に大きな差があることがわかった |
アフターコロナ時代、英語力が年収に与える影響は? | 英語と年収 | 7,806-4432 | ヒューマングローバルタレント株式会社 | 2019-2020 | <概要> Daijob.comに掲載している企業からスカウトを受けた日本国籍の求職者計12,238人を対象に2019年から2020年にかけて行われたアンケート調査。 <結果> ・英語力の高い人はコロナ後に全世代、男女ともに年収がアップしている。 ・女性ビジネスパーソンは年齢に関係なく平均年収にそれほど差がないのに対して、英語ができると年齢が上がるにつれて企業から高い年収でスカウトを受けている。 ・特に50代の女性は、同年代の平均年収の約2倍以上にもなっている。 |
年収600万円以上の2人に1人が「英語学習」に取り組んでおり、400万円以下の層と2倍以上の差がつく。 | 英語と年収 | 677 | All About Group RIZAP ENGLISH | 2017 | <概要> 過去1年半以内に転職経験のある会社員で、年収600万円以上(347人)または年収400万円以下(330人)に行った2017年のアンケート調査。 <結果> ・年収600万円以上の2人に1人が「英語学習」に取り組んでおり、400万円以下の層と2倍以上の差がついている。 ・400万円以下の層では3人に1人が「転職準備の効果は実感しなかった」、600万円以上の層は「収入が上がった」と回答する傾向あり。 ・高年収層の方が転職時の休暇期間も長い傾向に。 年収600万円以上はその期間を「スキルアップのための勉強」に費やす一方、400万円以下の3人に1人は「何もせず」、時間を無駄にしがち? |
年収格差は英語力にある!英語習熟度による年収格差は1.3~1.5倍が約半数、外資系では2倍 | 英語と年収 | 200 | テンナイン・コミュニケーション | 2016 | <概要> 一般企業の人事に関わる合計200名「(1) 一般企業の会社経営者・役員23名、(2) 一般企業の会社員177名」に行われた2016年のアンケート調査。 <結果> ・約半数の企業で英語力による年収格差を感じている。 ・年収格差の程度は1.5倍がもっとも多く、外資系では2倍以上が3割超。 ・英語力が採用可否に関わるが半数を超える。 などの調査結果が出た。 |
英語力と年収は密接な関係あり。年収700万円以上の人は約半数が英語での日常会話や読み書きが出来ると回答 | 英語と年収 | 1000 | キャリアインデックス | 2016 | <概要> 2016年に全国の就業中である男女1,000人に英語力と年収の関係に関するアンケート調査 <結果> 年収700万円以上の人の約半数が日常会話や読み書きなどができると回答しており、年収が低くなればなるほど、その割合も低くなる。 |
英語のスキルが高いと転職で有利?収入はアップするの? | 英語と年収 | 不明 | ミイダスマガジン(1次ソース不明) | 2019 | <概要> 2019年に求職者に対して行われた調査。 <結果> 英語力がネイティブレベルまたはビジネスレベルになると年収800万円がみえてくる。年収があがる理由のひとつは、職業の選択肢が増えること。 |
英語力を身につけると年収が上がる? 募集職種×求められる英語力×年収の相関も | 英語と年収 | 329 | レアジョブ ジャスネットコミュニケーションズ | 2015 | <概要> 2015年ジャスネットコミュニケーションズに登録している329人にアンケート調査 <結果> 英語力があると年収水準が約3割上昇することがわかった。また英語力があるかないかで、求人数に違いがあることもわかった。 |
ビジネスレベルの英会話ができるかどうかで、40代以降の年収に200万円以上の開き | 英語と年収 | 2699 | Daijob.com | 2014 | <概要> 2014年バイリンガルのための転職・求人情報サイト「Daijob.com」の利用者2699人を対象に調査を行った。 <結果> ・英語力が日常会話レベル以下の場合、国税庁が民間給与実態統計調査で調べた年代別年収と大きな差は付かなかった。 ・ビジネスレベル以上話せる場合、40代以降になると200万円以上の年収差が生まれている。 |
英語は転職に有利!?グローバル採用の実態調査2014 | 英語と年収 | 約34万 | doda | 2013 | <概要> 2013年にdodaエージェントサービスに登録した約34万人のデータをもとに「英語力と転職成功率の関係」と、「企業が求めている英語力」を調査。 <結果> ・点数に関係なくTOEICを受けたことがあるかどうかだけでも、年収差があることがわかる。 |
最も役立った英語勉強は「海外留学および長期滞在」 | 英語勉強法 | 300 | ダイジョブ・グローバルリクルーティング株式会社 | 2018 | <概要> 2018年英語力がビジネスレベル以上(TOEICスコア735点以上)の日本人ビジネスパーソン300人に対して、「英語の習得に関するアンケート調査」 <結果> ・もっとも役に立った英語学習法は「英会話スクール」(海外滞在経験半年以下の場合)と「海外留学および長期滞在」(海外滞在経験半年以上の場合)だった。 ・英語を学ぶ意識面で最も重要なのは「学ぶスタンス」 ・英語を習得して得られたメリットは、「仕事の選択肢が増えた」が最多。 |
英語を習得した方法、第1位は「国内の職場・仕事」 効果を実感した学習法「仕事での実践」が8割 | 英語勉強法 | 1159 | エンワールド・ジャパン | 2020 | <概要> エンワールド・ジャパンのサービス登録者で、現在、正社員で働いており、英語レベルが「ビジネス」以上の方を対象に2020年「英語の学習法」についてアンケートを行い、1,159名から得た回答。 <結果> ・英語を習得した方法、第1位は「国内の職場・仕事」(20%) ・ビジネスレベル以上の英語を習得するのに要した時間、約7割が「3年以上」 ・最も効果を感じれられた英語学習法、第1位は「仕事での実践で英語を使う」で約8割 |
外資系ビジネスパーソン823人のアンケート結果「集中して英語を学習した期間は6ヶ月以上」約6割が回答 | 英語勉強法 | 823 | TORAIZ | 2021 | <概要> 外資系ビジネスパーソン823人への2021年のアンケート調査。 <結果> 約6割以上が「集中して英語を学習した期間は6ヶ月以上」と回答。 また、役立った英語学習方法として「国内の英会話学校」、「海外(英語ネイティブの国)での英会話学校」、「オンライン英会話」がトップ3を占め、アウトプット中心の学習であることがわかった。 |
英語学習者の40%が「洋画・海外ドラマ」を利用 | 英語勉強法 | 340 | DMM英会話 | 2017 | <概要>2017年DMM英会話が10代〜40代の英語学習者に向け、その勉強法のアンケート調査 <結果> ・英語学習者の40%が「洋画・海外ドラマ」を利用 ・「洋画・海外ドラマ」で学習する目的の1位は、「リスニング力の強化」 このような調査結果となった。 |
TOEIC800点以上の約7割が「単語・熟語」学習を重視との調査結果に | 英語勉強法 | 523 | BIGLOBE | 2016 | <概要> 2016年BIGLOBEの英語辞書アプリ利用者523名を対象に「英語学習についての実態調査」 <結果> ・TOEIC800点以上と回答した人の約7割が「単語・熟語」に時間をかけ、また約8割は英語ができることで仕事に役立ったと回答。 ・TOEIC800点未満の約7割が、英語ができたらやりたいことは「音楽、映画、舞台などを翻訳や字幕なしで楽しむ」と回答。 ・点数によって英語の活用シーンが「仕事」と「趣味」にわかれることがわかった。 |
【外資系会社の実態】外資系会社で働く573名を対象に調査 | キャリア | 573 | 英語学習ひろば | 2020 | <概要> 2020年外資系企業に勤める573名にアンケート調査 <結果> ・外資系で働く社員のTOEICスコアは750点前後、また平均年収はどの年代でも一般年収の平均を上回ることから、英語力の向上が年収アップににつながる一つのポイントであることがわかる。 |
「英語活用実態調査2019」まとまる ビジネスパーソンの英語に対する意識は? | キャリア | 528 | 国際ビジネスコミュニケーション協会 | 2018 | <概要>2018年TOEIC Programの公開テスト団体一括受験申込あるいは団体特別受験制度を利用した2,442の企業・団体を対象に行ったアンケート調査 <結果> ・回答企業の82%以上がこれからの社員に必要なスキルとして「英語」を挙げている。 ・回答した会社員の約40%が英語学習をしていると答え、TOEIC点数が高ければ高いほど、英語の学習時間も多く確保していることがわかり、意識の高さがうかがえる。 |
グローバル人材の96%、「英語力は転職に有利」と実感 希望の転職先は「外資系の日本法人」。8割以上が英語力を強化中 | キャリア | 275 | ロバート・ウォルターズ・ジャパン | 2018 | <概要> 2018年専門分野で日本語、英語の2言語を使う275人の会社員を対象にアンケート調査 <結果> 96%が英語ができたほうが転職に有利だと答え、また約73%が転職するなら日本拠点の外資系企業であると答えた。 |
日本語・英語の2言語と専門分野でのスキルを用いて働くグローバル人材 | キャリア | 203 | ICC国際交流委員会 ツイング | 2017-2018 | <概要> 過去に12ヶ月のビジネス留学IBPプログラムに参加したことのある25才〜29才の203名に行われた2017年から2018年にかけてのアンケート調査 <結果> 回答者のほとんどが日系企業に就職しているにも関わらず、全体の70%を超える人がTOEIC800点以上を取得している。また約70%がIBP留学が就職活動の際に役に立ったと回答している。 |
英語を学ぶ目的は『仕事・キャリアアップ』に半数以上が回答 | 英語学習全般 | 100 | 英語学習lib | 2021 | <概要> 2021年現在英語を勉強中の男女100名に、英語学習全般に関する意識調査 <結果> ・英語を勉強する理由の半数が『仕事・キャリアアップ』 ・英語学習に最も活用されているのは『Youtubeなどの無料動画』 ・毎月英語学習に使う費用は『1円〜5,000円』が48% ・1週間の英語学習時間は『1時間〜2時間』が3割以上 |
「2021年、習い事を始めたい」と回答した人は66.7%、 そのうち3割以上が始めたい習い事として「英会話」と回答 | 英語学習全般 | 111 | Zenken | 2020 | <概要> 2020年20~30代東京の企業に勤める女性111名を対象に、会社員の英語学習に関する実態調査 <結果> 66.7%の人が2021年のうちに習い事をしたいと考えており、さらに内3割以上が英会話を希望している。 またその理由の大半は「キャリアアップのため」ということで、ビジネスシーンにおける英会話の需要が高いこともわかった。 |
73%が英語学習で目的達成に至っていない現状が浮き彫りに | 英語学習全般 | 1000 | PROGRIT | 2020 | <概要> 2020年20代~50代男女の有職者1000名に行った「社会人になってからの英語学習経験」アンケート調査。 <結果> ・全体の65%が社会人になってから「英語学習経験がある」 ・世帯年収が高いほど英語学習経験がある割合が高くなる傾向 ・社会人になってからの英語学習経験がある人のうち、44%がビジネス・仕事目的で英語学習を行っている。 ・社会人になってからの英語学習経験がある人のうち、73%が英語学習の目的を達成できていない。 という結果が出た。 |
2021年に英語を改めて学習したい人は85%! | 英語学習全般 | 1000 | PROGRIT | 2020 | <概要> 20代~50代の男女で有職者1,000名に行った「2021年の英語学習意向」に関するアンケート調査。 <結果> 8割以上の人が勉強したい回答し、その大きな理由の一つとして、コロナ禍によりオリンピックが延期になったことや在宅率が上がったことが挙げられる。 |
英語教育に関するアンケート調査 | 英語学習全般 | 10246 | My Voice | 2020 | <概要> 2020年にMy Voiceのアンケートモニター約1万人に行った、英語教育に関するアンケート調査。 <結果> ・英語力の必要性を感じる人は6割。現在、自主的に英語を学習している人は約7% ・主な英語学習方法は、「参考書、教科書」が3割強、「英語学習アプリやWebサイト、ソフトウェア」「英語で映画やテレビ番組・海外ドラマなどを視聴」「ラジオの英語講座」が各2割強 |
34%が「アルバイトで英語を使った経験あり」 | 英語学習全般 | 9411 | エン・ジャパン | 2019 | <概要>2019年に求人サイト『エンバイト』利用者9,411名に対して行った、英語の学習習慣に関するアンケート調査。 <結果> ・34%が「アルバイト中に英語を使った経験がある」と回答。英語の利用シーンは、お客様と話すとき。飲食やホテルなどの仕事で多用する傾向。 ・63%が「今後、英語を勉強しようと思う」と回答。 |
ビジネスパーソンの約7割が英語に対して苦手意識あり | 英語学習全般 | 500 | 国際ビジネスコミュニケーション協会 | 2019 | <概要> 2019年ビジネスパーソン男女500名に「英語学習の実態と意欲」に関する調査 <結果> ・全体の53.6%のビジネスパーソンが「英語が好き」と回答。また、全体の69.0%(約7割)は「英語が苦手」と回答。 ・現在、英語学習中の人は全体の19.2%(約2割)。そのうち、44.8%は「YouTubeなどの動画を観る」学習法を取り入れている。 ・英語学習者の21.9%(約2割)は東京オリンピック・パラリンピックのボランティア参加に向けて学習している。 ・英語学習者の一週間の学習時間は、半数が2時間未満だが、63.6%は3時間以上の学習が理想としている。 ・「道で困っている外国人に声をかけ、英語で話しかけて助ける人」は全体の半数。 ・「声をかけない理由」では、「自身の英語力に自信がないため」が最も多い57.0%。 このような結果となった。 |
「英語に関する意識調査」を未成年・成人計10,000名に調査 | 英語学習全般 | 10000 | GMO | 2017 | <概要> 2017年日本の未成年・成人モニター1万人に英語に関する意識調査を行った結果。 <結果> ・英語に苦手意識を持つ人が全体の6割を超える中、未成年は英語学習のスマホアプリの利用率も高く、比較的得意と感じる人も多い。 ・全体的にリーディング、リスニングを得意としている人が多い中、実社会ではスピーキング力が求められることを実感している。 |
昨年度より英語力を必要と感じている人は8割越え! | 英語学習全般 | 879 | 英会話hanaso | 2017 | <概要> 2017年英会話hanasoのユーザー879人に対して行われたアンケート <結果> 約87%の人が昨年度(2016年)より英語学習の必要性を感じていると回答。また学習方法は教材の購入やオンライン英会話の利用が多く、空き時間を効率的に使った学習方法が好まれていることがわかった。 |
英語学習を挫折する理由、最も多い理由は「お金がかかるから」 | 英語学習全般 | 600 | DMM英会話 | 2016 | <概要> 20代〜70代の男女600人の英語学習者向けにDMM英会話「英語学習の挫折経験」をアンケート <結果> 大半が旅行やキャリアアップのために学習を始めるも、約85%の人が挫折を経験していると答えた。またその一番の理由が金銭面であることもわかった。 |
半数の企業が中長期的に 3 割以上の社員に英語が必要になる | 英語学習全般 | 506 | NEIジャパン | 2021 | <概要>2021年に自社で社員に対して英語学習を導入している企業の人事、教育担当506名に対して行われた調査。 <結果> ・半数の企業が 30%以上の社員に英語が必要 ・およそ半数の企業が社員の英語パフォーマンスに不満 ・社員のモチベーション維持の鍵は苦手意識の脱却と本人に深く関連した学習内容 ・評価尺度として TOEICや英検の利用は減少するも、適切な評価尺度を持たない企業が増加 |
社会人の10人に1人が1年以内に英語学習にトライ | 英語学習全般 | 10000 | リクルートマーケティングパートナーズ(スタディサプリENGLISH) | 2016 | <概要> 2016年20代〜60代の社会人1万人に対してアンケート調査 <結果> およそ2016年の1年間に何らかの形で英語学習に取り組んだ人が全体の約15%、またそのうち約31%の人はオンライン英会話などの独習サービスを利用したことがわかった。 |
会社員111名のうち44.2%が「オンライン英会話ではグループレッスンがいい」と回答 | オンライン英会話 | 111 | Zenken | 2020 | <概要> 2020年英会話に関心のある東京の会社員111名へのアンケート調査 <結果> 44.2%もの人がオンライン英会話はグループレッスンが良いと回答し、その理由として緊張をほぐすため、コロナ禍でのコミュケーションの機会を増やしたいというのが多かった。 |
オンライン英会話受講者の57.2%が効果を実感!オンライン英会話の満足度調査 | オンライン英会話 | 138 | 教えて!オンライン英会話 | 2020 | <概要> 2020年社会人を中心とし、またオンライン英会話の利用経験がある様々な年齢層138人へのアンケート調査 <結果> 約6割は実際に効果を実感、またオンライン英会話に満足して人に関しては8割を超える。 |
2019 Report on Test Takers Worldwide | TOEIC | 各グラフや表につき500サンプル以上 | TOEIC LISTENING & READING TEST | 2019 | <概要> 2019年のTOEIC受験者のバックグラウンドを調査したもので、各設問に対して500以上の回答が得られている。 <結果> ・21-25才の受験者が一番多く、また男性のほうが若干多い。 ・約8割の受験者の英語学習歴が6年を超えているが、日常生活で英語を使用する割合は約半数が10%未満であると回答。 ・受験者の約半数が大学卒か受験時在学中で、中でも工学系が一番多い。 などがわかった。 |
英語活用実態調査【企業・団体・ビジネスパーソン】2019 | TOEIC | 994 | 国際ビジネスコミュニケーション協会 | 2017-2019 | <概要> 2018年〜2019年にかけてTOEICを利用した2,442の企業、団体、また日経ビジネスオンラインの登録者466人に対して行われた実態調査。企業などからは528の回答が得られている。 <結果> ・これから必要なスキルとして英語を挙げる企業が8割以上にも及ぶ。 ・一方で大半の企業が社員の英語学習のモチベーションの維持に苦労してる。 ・ビジネスパーソンの多くは仕事で英語を使う機会が少ないことが、モチベーションを保てない原因のひとつとなっている。 |
英語活用実態調査【学校、大学・高等学校ほか】2019 | TOEIC | 319 | 国際ビジネスコミュニケーション協会 | 2018-2019 | <概要> 2018年〜2019年にかけて629の大学・短大、505の高校などを対象に行われた、TOEICの活用実態調査。合計319の回答が得られた。 <結果> ・大学や短大では将来を見据えて必要な英語力を測ることができ、また英語学習のモチベーションの維持にもつながるため採用されていることが多い。 ・高等学校などではレベル確認のために採用されていることが多い。 |
データでみるTOEIC Tests | TOEIC | 国際ビジネスコミュニケーション協会 | 2019 | <概要> 公式サイト。英語活用実態調査2019からの引用がメイン <結果> ・社員に期待するスコアは平均500~600点台。多くの企業が、グローバル化に対応するための英語力を求めています。企業が社員に期待するTOEIC L&Rスコアは技術部門では平均560点、営業部門では平均575点、海外部門では平均690点。 ・用時にTOEIC Programスコアを要件・参考にしている、もしくは新たに要件・参考とする可能性がある企業は、55.4%。 |
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TOEIC®受験、途中であきらめてしまった「燃え尽き症候群」経験者は約半数! | TOEIC | 1200 | All About Group RIZAP ENGLISH | 2017 | <概要> TOEIC受験を試みたにもかかわらず、目標を達成できず、挫折し終わってしまった1200名を対象とした2017年の調査。 <結果> ・受験のきっかけTOP3は「スキルアップ」「転職の助けに」「仕事で必要だから」目標点数が高い層ほどTOEIC®スコアがあれば仕事上で有利と意識する傾向 ・「燃え尽き症候群」経験者の勉強方法は「問題集」が約8割、自分の都合に合わせてコントロールが可能なもので学習 ・「燃え尽き症候群」経験者の6割以上が「毎日学習する習慣はなかった」、1日に3時間以上の学習をしている人は5%以下 ・約9割の人が学習を続けるポイントとして「モチベーションを保つ」勉強グセをつける」「継続して勉強する」の3つを重要視 |
英会話を学びたい約7割の人がオンライン英会話を使ってみたいと回答!英会話スクール・レッスンに関する調査結果 | 英会話スクール | 200 | エイカツ | 2019 | <概要> 現在英会話を習っている、またはこれから習いたい200人を対象とした2019年のアンケート <結果> ・ 日常生活(仕事も含む)で英会話をする機会がある人は約6割 ・54%の人が英会話教室を選ぶ上で「料金・費用」を最も重視する ・9割以上の人がオンライン英会話のサービスを知っている ・3割の人はオンライン英会話でのレッスンに不安や不満がある |
英語を仕事で使える東京のビジネスマンはたったの16%! | 英会話スクール | 516 | TORAIZ | 2018 | <概要> 20~59歳で世帯収入が400万円以上の就労者516名に対して、2018年英語学習サービスに関する意識調査 <結果> ・英語をビジネスで問題なく使えるのは、全体の16.1%! ・英語学習のための投資は、自己負担!企業は教育よりも採用の傾向か? ・英会話スクールに150万円以上払ってもよいと考えている層は、スクール選択のポイントとして「指導の厳しさ」を重視している。 |
海外事業拡大意欲は過去最低も、新規進出意欲は衰えず | 海外進出 | 2722 | ジェトロ | 2020 | <概要> 2020年海外ビジネスに関心の高いジェトロのサービス利用日本企業1万3,503社を対象に行われた調査で、うち2,722社から回答を得た。 <結果> ・海外事業拡大意欲は大きく後退 ・しかし、俄然海外市場には高い関心がある、コロナ後もほぼ変わっていない。むしろ、縮小したい企業が輸出拡大したいと考えている。(図2)*海外拠点を「縮小、撤退が必要と考えている」企業では63.0%(47.6%) ・海外ビジネスの拡大に必ずしも海外拠点は必要ではないと戦略を転換する企業が現れた。 |
日本企業のEC利用は増加したのか | 海外進出 | 2722 | ジェトロ | 2020 | <概要> 2020年海外ビジネスに関心の高いジェトロのサービス利用日本企業1万3,503社を対象に行われた調査で、うち2,722社から回答を得た。 <結果> |
中小企業のEC利用拡大意欲が顕著 | 海外進出 | 2722 | ジェトロ | 2020 | <概要> 2020年海外ビジネスに関心の高いジェトロのサービス利用日本企業1万3,503社を対象に行われた調査で、うち2,722社から回答を得た。 <結果> |
輸出・海外進出の実現・拡大の鍵は市場調査とビジネスパートナー | 海外進出 | 3385 | ジェトロ | 2018-2019 | <概要> 海外ビジネスに関心の高いジェトロのサービス利用日本企業10,004社を対象に、2018年から2019年にかけて実施された調査。 3,385社から回答を得た。 <結果> |
2020年度日本企業の海外事業展開に関するアンケート調査 | 海外進出 | 2722 | ジェトロ | 2020 | <概要> 2020年ジェトロのサービス利用企業を体調に行われた調査。 <結果> ・新型コロナは6割超の日本企業の海外ビジネスにとって深刻なダメージ。売上高の減少幅は平均で約4割。 ・通商政策上の最大の懸念事項は米中摩擦に伴う輸出管理規制。米中摩擦による影響は関税措置にとどまらず、安全保障分野にも。 ・日本企業の既存海外拠点の事業拡大意欲は過去最低を記録。一方、新規の海外進出意欲は衰えず。 ・海外事業戦略や組織体制を見直す企業は約7割。越境ECの活用率は、4年間で約15%ポイント上昇。とりわけ中小企業において、ECを活用した海外販路拡大の意欲が旺盛。 |
令和2年度Withコロナ時代における 企業の海外ビジネス戦略構築に向けた調査報告書 | 海外進出 | 388 | 2021年3月 経済産業省 九州経済産業局 | 2021 | <概要> 2021年既に海外に進出している九州経済産業局管内企業2,500社に対して行われた調査で、388社が回答。 <結果> ・現在新型コロナウイルス感染症拡大が日本のみならず世界各国経済へ影響を及ぼしているが、「海外進出の拡大を 図る」と回答した企業は減少したものの、「新たに進出したい」と回答した企業は微減に留まり、海外展開に対する企業 の意欲は衰えていない ・感染症拡大の影響による渡航制限がなされる中、電子商取引(eコマース、EC ※1)を活用した動きも活発であ り、日本におけるEC市場も拡大を続けている |
英語力とQOL(クオリティ・オブ・ライフ)の関係性調査結果 | QOL | 1828 | 日本英語検定協会 | 2016 | <概要> 英ナビ社会人登録者1,828人に対して行われた2016年のアンケート調査。 <結果> ・英語学習を早くスタートするほど、将来的な平均年収は高くなる ・50代男性の英検1級取得者の平均年収は1,100万円以上 など、全体的に英語能力が高いほど、将来的な幸福度、QOLが高いことがわかった。 |
【小学英語も二極化! 】英検なしは6割に対し約1/4は英検3級以上取得済み! | キッズ | 590 | PALKIDS | 2021 | <概要> 首都圏在住で、子供に学校など以外で英語教育を受けさせている保護者590人を対象に、2021年「子供の英語力」に関する調査 <結果> ・約7割の保護者が学校のみでの英語教育に不安を感じ、半数以上が英会話スクール(オンライン含む)に通わせている。 ・1週間の学習時間は、3時間未満が6割を占める一方、小学生であるにもかかわらず約4人に1人が週5時間以上と答えている。 |
子どもを英会話教室に通わせる親の約5割が「グローバル対応」が理由 | キッズ | 111 | Zenken | 2021 | <概要> 2021年小学生を英会話スクールへ通わせている親111名を対象に、英会話スクールの実態調査 <結果> 通わせる理由として「グローバル対応のため」「子どもがやりたいと言ったから」がそれぞれ5割、また英会話教室に「具体的な目標やプログラム」を持って欲しいと回答する保護者は約9割にもなった。 |
小学生のイーオンキッズ保護者、ならびに一般小学生の保護者、計1000人を対象に新学習指導要領告示を受けた意識調査を実施 | キッズ | 1000 | 英会話イーオン | 2017 | <概要> 2017年にイーオンキッズに通う子供の保護者と、英会話に通わせていない保護者それぞれ500名、計1000名に行った小学生の英語教育に関するアンケート調査。 <結果> 2017年3月31日に告示された新学習指導要領を受け、大幅な改定に対する保護者の意見。 ・「英語教育の“早期化”」、「小学5~6 年生の英語“教科化”」ともに約6割の保護者が賛成。 ・新学習指導要領が示す「主体的・対話的で深い学び」には、イーオン保護者が87%で賛成なのに対して、一般保護者は63%にとどまる。 ・「教科として教えた経験のない教員に授業ができるのか」は6割以上の保護者が不安を感じている。 |
お子さまの英語学習に関する意識調査 | キッズ | 700 | BANDAI | 2017 | <概要> 2017年未就学児から小学6年生までの保護者700人に対して行われた、子供の英語教育に関する意識調査 <結果> ・幼稚園や学校など以外で、約5人に1人が英語教育を受けており、またそのほとんどが対面型のレッスンを受けている。 ・幼稚園や小学校の入園・入学のタイミングで英語の習い事を始める人が多数。 ・英語を教えてほしい芸能人として、第1位に「厚切りジェーソン」が選ばれている。 |
小学生の志願者数が大幅アップ!小学校の新学習指導要領の浸透がみられる | キッズ | 約31万 | 日本英語検定協会 | 2011 / 2015 / 2016 | <概要> 2011年度、2015年度、2016年度の小学生の英検受験志願者数を比較した調査。対象は約31万人の子供たち。 <結果> ・文部科学省の新学習指導要領にて小学校5,6年生での外国語活動が必修化されてから、小学生の英検志願者数は顕著に増加している ・全国的に小学生の英語学習が広く浸透しているものと思われる。 ・小学生の英語レベルは上がっており、それが上位級の志願者数の増加からみてとれる。 |
子どもの英語学習に関する小・中学生の保護者調査 -保護者は学校内外での英語学習をどう見て、どう考えているか- | キッズ | 975 | 一般社団法人教育アライアンスネットワーク 株式会社アルク | 2021 | <概要> 2021年に小学 1~3 年生の子どもがいる男女、小学 4~6 年生の子どもがいる男女、中学 1~3 年生の子どもがいる男女、各約300人、計約900人に対して行われたこどもの英語学習に関する調査。 <結果> ・小学 1~3 年生が学校で英語授業を受けている場合、半数近くが外国人教師に教わる機会がある。 ・学校外で英語授業を受ける場は「英語・英会話教室」が中心である。 ・保護者の 7 割近くが、学校の英語授業に関して不安に思っている。 ・保護者は、子どもの英語学習に関して、「志望校合格」や「資格取得」のような、本来であれば「通過点」にあたる目標以 外に、はっきりした目標を持っていないことも多い。 |