英語力の差がそのまま年収の差へとつながる。
「たかが英語力の差が、これほどダイレクトに年収の差として反映されるなんておかしい！」と思う人もいるかもしれません。
しかし、日本を離れて世界に目を移せば、どうでしょうか？
世界各国では「英語ができないと良い仕事に就けない」ことは、当たり前となっています。だからこそ非英語圏の人たちは、良い仕事に就くために必死になって英語を勉強しています。
英語を話せなくてもなんとかなる時代は終わった
今までは英語を話せなくても良い就職先があった
日本人の多くが英語を話せないことを、外国人からはとても不思議に思われています。たしかに日本では、高学歴の人でもほとんど英語を話せません。
日本人が英語を話せない背景には、日本語自体が世界から見てあまりにも特異な言語であること、また日本の英語教育が文法と読解力ばかりを重んじるため、話す力と聞く力がまったく育たないことなどの言語の差や教育の問題があります。
しかしもっと現実的な視点で考えれば、日本人が英語を話せない本当の理由は、英語を話せなくても良い就職先がたくさんあり、英語を使わなくても良い暮らしができたからです。
つまり、英語が話せないと良い仕事に就くことさえできない外国人ほどの切羽詰まった事情が、これまでの日本人にはなかったのです。
でも、これからは違います。
これまで日本人が英語と無縁でも豊かな生活を維持できたのは、日本の企業が国内市場を相手にするだけで十分に儲かっていたからです。経済的に豊かな1億人を超える人口を抱える日本は、内需だけで企業経営が成り立つ恵まれた国でした。
ところが世界がグローバル化の大波にさらされるなか、内需に頼るだけでもやっていけるという日本の特殊な経済事情は、すでに失われつつあります。長引く不況により国内市場が行き詰まりを見せるなか、多くの日系企業は海外進出の動きを加速させています。
盛んに「グローバル人材」という言葉が聞かれるようになったのも、国内の多くの企業が海外に目を向け始めたからこそです。雇用を見ても、公務員を除けば終身雇用制はすでに崩壊しています。
今、日本経済の構造が大きく変わろうとしています。これまではトヨタやソニーなど一部の巨大企業だけが、世界を相手にビジネスを展開していました。しかし、これからは中小企業といえども生き残るためには、世界と関わらざるを得ません。
このような状況から、ひとつの事実が浮かび上がってきます。それは、「英語を話せなくてもなんとかなる時代は、すでに終わった」ということです。
ソニー月50万円の初任給、実は「世界標準」
ソニーが高度人材を確保するため、新入社員でも最大で730万円を支払う新しい給与制度をスタートさせる。ソニーは、日本企業の中では成果報酬について前向きな企業であり、これまでも仕事の役割に応じた等級制度を採用してきた。今回の措置は、既に存在している等級制度を活用し、一律で等級を付けていなかった新入社員にも状況に応じて等級を付与し、高い賃金を支払うというものである。
引用：SankeiBiz
2019年、ソニーが新卒者に最高で年収730万円の新しい給与制度をスタートさせたと話題になりました。
対象は全新卒者ではなくAI関係のスキルを持っている一部の人ですが、ソニーでも今までの年功序列の賃金体系から舵を切り、優秀な人であれば国籍や年齢にかかわらず高額の賃金で採用するようになりました。
大手外食産業が新卒者を年収1000万円で採用
回転ずしチェーン大手のくら寿司が5月末に募集を開始した「エグゼクティブ採用」が外食業界で話題となっている。同社は2020年春の新卒採用で、入社1年目から年収1000万円の幹部候補生を募集する。条件としては26歳以下（就業経験者、卒業後に1年以上ブランクがある者は対象外）という年齢制限に加え、TOEIC800点以上、簿記3級以上といった必須資格もある。募集人数は最大で10人を予定している。
引用：東洋経済ONLINE
くら寿司では昨年グローバルで働く人材を集めるため、年収1000万円で最大10人の新卒を採用すると発表しました。店舗の海外進出に伴い、海外で働く優秀な即戦力を採用するのが狙いです。
一般社員の場合、年収は新卒で約350万円、店長クラスでも約450万円ぐらいと言われています。日本国内からは東大、慶應、早稲田などの有名大学の学生、また海外からも多数の応募がありました。
2017年のファーウェイショック
2017年の採用市場では、中国の通信機器大手ファーウェイ（華為技術）が日本で大卒エンジニアを「初任給40万円」で募集して話題を集めた。厚生労働省の調査によれば日本の大卒初任給の平均は約20万円（17年）。
日本企業の場合、エンジニアであろうと事務職であろうと初任給は基本的には変わらない。日本企業の平均初任給の約2倍で募集をかけた「ファーウェイショック」に「優秀な人材が流れてしまうのではないか」と戦々恐々の日本企業に対して、ファーウェイ・ジャパンの広報は「優秀な人材を採るためのグローバルスタンダード」だとすまし顔だ。
高額な初任給の提示で最初に話題になったのが、今やアメリカと中国との関係の中でも話題に上がる中国のハイテク企業「ファーウェイ（華為技術）」です。
2017年、日本で大卒エンジニアを募集するに際し、「初任給40万円」を提示して話題になりました。日本における大卒初任給の平均は20万円ほどです。ところがファーウェイは、大卒初任給の平均である20万円の倍にあたる40万円を掲げて採用市場に乗り込んできたのです。
そのインパクトは絶大で、「ファーウェイショック」と称されました。
記事の著者大前研一氏によると、さすがに初任給で2倍の差がつくとなると、腕に覚えのある大卒エンジニアの多くがファーウェイへの入社を希望します。「優秀な人材をすべて採られてしまう」と日本企業からは悲鳴が上がりました。
それに対してファーウェイ・ジャパンの広報は「優秀な人材を採るためのグローバルスタンダード」に従ったまでと応えています。日本の給与はグローバルスタンダードから、すでにかなりかけ離れているといえるでしょう。
日本平均の2倍という高給を提示されるだけでも驚きですが、ファーウェイが中国国内でエンジニアに対して用意している年収を聞くと、さらに驚かされます。その額は1,000万を下ることはありません。
「英語力」に比例して「年収」は上がる
英語力・年代別の年収比較結果
ダイジョブ・グローバルリクルーティング株式会社がまとめた統計を見てみましょう。バイリンガルのための転職・求人情報サイトDaijob.comに登録しているユーザーと、掲載されている求人情報を元に、企業スカウトを受けたユーザーの英語レベル別年収を比較したのが下記のグラフです。
まずは、男性の英語力別・年代別年収の比較です。
左の濃い青色がビジネス英会話レベル以上の人の年収を表し、真ん中の水色が日常英会話レベル以下の人の年収、右側の緑色は比較の対象として国税庁の職員の年収を表しています。
どの年代でも、ビジネス英会話以上の人の年収が、日常英会話レベル以下の人の年収を上回っていることがわかります。年代が上がるにつれて、英語力のあるなしによる年収差は明らかに広がっています。
次に女性の英語力別・年代別年収の比較を見てみましょう。
左の濃いオレンジ色がビジネス英会話レベル以上の人の年収を表し、真ん中の薄いオレンジ色が日常英会話レベル以下の人の年収、右側の黄緑色は比較の対象として国税庁の職員の年収を表しています。
女性も、英語力が年収に影響を与えていることがはっきり見てとれます。40代以上になると、英語力の差がそのまま年収の差として広がっていることがわかります。
女性の50代では年収に与える語学力の影響がさらに目立っており、3倍近い年収差となって表れています。男性よりも女性の方が、英語力による年収差がより大きいといえるでしょう。
年収700万円以上の約半数が、英語で日常会話や読み書きが出来る
キャリアインデックスでは全国の1000人に語学力と本人の年収を調査したところ、年収700万円以上の人は約半数（48.7%）が英語での日常会話や読み書きが出来ると回答しました。年収500万円から700万円未満の人では34.0%、年収500万円未満では22.4%となり、英語力と年収の明らかな相関が見られる結果となっています。
このキャリアインデックスの調査を見ても、英語力と年収には明らかな相関があることが見て取れます。
下がり続ける日本の実質賃金
国内企業の多くが海外に目を向けている今、求められているのは何を置いてもまず英語に長けた人材です。
これからは日本も世界各国と同様に、英語を流暢に操れることが良い就職先に就くための絶対条件となり、英語力によって明らかに収入に差がつくようになります。世界の常識が日本の常識になる日が、もうすぐそこまで来ています。
先駆けとしてそのような動きは、すでにマネジメント職で始まっています。国内企業の多くで海外とのやり取りが増している現状を反映し、マネジメントの現場では今、なにより英語力が求められています。
こうした状況を具体的に表しているのが、先に紹介した「英語力による年収差」です。
日本国内でも二極化していく中で、グローバルスタンダードに合わせることができない方は、満足な給与を受けることが出来ず、日々の生活に更に苦しさを感じていくかもしれません。
ITエンジニアで見る日本人と外国人の違い
実はIT系のエンジニアは世界的に不足しており、どの国でも破格の高い給与が提示されています。先進国のなかでは日本だけが、世界の流れから取り残されています。
GoogleにしてもAmazonにしても世界を代表するIT系グローバル企業では、国籍にかかわらずに優秀な人材を積極的に採用しています。
シリコンバレーのIT系エンジニアの平均初任給は 15万～16万ドル（1,660万～1,770万円）です。日本なら300万円程度、約5倍もの差があるのです。
2018年、シリコンバレーがあるサンフランシスコでは、世帯年収1,300万円でも低所得者層に分類されるとニュースになりました。
米国で年収が11万7400ドル（約1300万円）の家庭が「低所得層」に分類される街があると政府の統計数字が示した。報告書によると、サンフランシスコ市とサンマテオ、マリン両郡では、11万7400ドルの年収がある4人家族は「低所得」となり、7万3300ドル（約820万円）の場合は「非常に低い所得」に分類されるという。
引用：BBC NEWS
アジアを見ても、早くから国をあげてITに取り組んできたインド。インド最高峰であるインド工科大学の優秀な学生は、15万ドル（約1,660万円）ほどでグローバル企業に引き抜かれています。シリコンバレーでも、インド人のエンジニアが大活躍しています。
インド人に比べると日本人エンジニアがグローバル企業に採用されるケースは、極めて少ないのが現実です。
では、なにが両者を分け隔てているのしょうか？
エンジニアとしての能力の差において、日本人もインド人も大差はありません。しかし、決定的に差がついている能力が別にあります。
それは、英語力です。
インド人の英語には独特な訛りがあることが知られていますが、ビジネスの場において完璧な発音で英語を話せるかどうかは大した問題ではありません。もっと大切なことは、コミュニケーションがきちんととれるかどうかです。
日本人のほとんどは、英語でコミュニケーションをとることができません。しかし、高学歴を誇るインド人であれば英語を自由に操れます。
たとえ訛りがひどくても、コミュニケーションがまったくとれない日本人よりも、英語能力に優れたインド人の方が企業にとってはるかに役立ちます。
さらに、マネジメントができるかどうかで給与には大きな差が生じます。英語で顧客と交渉し、プロジェクトを組んだなら英語を使って仲間に指示を出し、全体の進捗を管理する能力がマネジメントでは問われます。
残念ながら日本人の平均的なビジネス英語力では力不足で、マネジメント業務を行うことなどできません。英語に堪能なフィリピン人やインド人がマネジメント職に就く可能性の方がはるかに高い、という現実があります。
つまり、英語を使う事が当たり前の企業内では、英語能力の低い日本人は採用されない、採用されたとしてもなかなか出世できないという現実があります。
フリーランスでも、IT系の能力がありなおかつ英語力に優れた人材は、ガッツリと高収入を得ています。発展途上国のエンジニアでも、英語力に長けた優秀なエンジニアは国内の安い給料で働くのではなく、アメリカから直に仕事を取ってきます。その場合の給与は、日本人エンジニアの数倍に達することも珍しくありません。
IT系能力と高い英語力が備われば、世界を相手に自分を売り込むことができます。少なくとも収入の面から見て「これほど高いコストパフォーマンスを誇る能力は他にない」といっても間違いではありません。
では、短期間で効率よくIT能力と英語力を身につけるにはどうしたら良いのでしょうか？
国内でそれぞれのスクールに通ったりオンラインで学習する方法もありますが、短期集中型のブートキャンプや、フィリピンでのIT留学をおすすめします。独学のために書籍や教材を買い込む、両方のスクール代を払うことを考えれば、料金的にもはるかにリーズナブルです。
いずれにしてもIT系に限らず、なんらかの能力や資格などを目指すのであれば、英語能力を鍛えることも並行して行うとよいでしょう。社会がますますグローバル化するなか、英語圏の仕事が手に入る人、英語圏の情報にリーチ出来る人は、今後はどんな仕事であっても多く稼ぐことができ、生活も安定します。
海外留学は就職・年収に有利か不利か
では海外留学は、就職の際に有利になるのでしょうか？ それとも不利になるのでしょうか？
たしかに留学そのものが、「すごい！」と思われた時代はとうに過ぎています。今の時代は、その気になりさえすれば誰でも留学できます。
つまり、留学そのものが評価されることは、まずないといってよいでしょう。「留学してないから落とす」なんて企業はないように、「留学したから採用する」なんて企業もありません。
自分の将来を見据えるとき、誰しも気になるのは年収とキャリア（役職）ですよね。
・留学をすることで年収と役職は、どう変わるのか？
・留学したことは、就職時に評価されるのか？
・企業は留学生になにを期待しているのか？
さまざまな統計をもとに、これらの問題について考えてみましょう。
この統計を、独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）が「留学体験のインパクトと成果－留学経験者と留学未経験者の比較調査から－（PDF)」と題したレポートにまとめて発表しています。
この調査は、留学経験者としておよそ4,500名もの人の統計が集められています。年齢層も幅広く、20～60代の男女が対象となっています。（非留学経験者はおよそ1,300名）
統計は数が多いほど正確になりますから、今回の統計は留学経験者の年収と留学未経験者の年収を、これまででもっとも正確に表したものといえるでしょう。
留学経験した学生（男） VS 留学未経験の学生（男）
大卒者男性における留学経験者と留学未経験者の年収比較になります。左２つの円グラフは、留学経験のある学士留学（男）と留学未経験の国内大学卒業（男）の年収を800万円以上と以下の比率に分けたものです。
右の円グラフは、年収800万円以上を得ている人の比率を、学士留学（男）と国内大学卒業（男）で比較したものです。留学経験者の26％が800万円以上の年収を得ていますが、留学未経験者ではその比率が17％しかありません。
つまり、留学経験者のほうが留学未経験者に比べて、800万円以上の年収を得ている人が10％ほども多いことになります。
さらに右の円グラフを見ていただければ、年収800万以上を得ている人を比較すると、その60％が留学経験者であることがわかります。留学経験のあるなしによって、明らかに差が認められます。
大卒の男性では、留学経験のある人の方が、留学経験のない人よりも高い年収を得ていることが、統計としてはっきりと表れています。
なお、留学経験者には学士留学だけではなく、学部単位取得後留学もありますが、両者の間の年収差は、今回の調査ではほぼ認められませんでした。
留学経験した学生（女） VS 留学未経験の学生（女）
次に、同じく大卒者女性の比較を見てみましょう。
女性の場合、明らかに男性よりも年収が低いことが読み取れます。800万円以上の年収を得ている女性は、留学経験者で12％、留学未経験者ではわずか2％に過ぎません。
大卒男性と大卒女性を比べた場合、その年収差には大きな差があるものの、留学経験の有無によって、その差はかなり縮まっているといえるでしょう。
右の円グラフを見ても明らかなように、高収入を得ている大卒女性は、留学経験のある女性に偏っています。男性に比べて相対的に年収が低い傾向にある女性の場合、留学経験が年収にダイレクトに影響を及ぼしていることが、統計から浮き彫りにされています。
女性の場合も学士留学と学部単位取得後留学の差は、ほとんどありません。
【平均年収比較】 留学経験者 VS 留学未経験者
次に留学経験者と留学未経験者の平均年収についても比較してみましょう。
カラフルでわかりづらいですが、一番右側の数字だけを見ればOKです。平均年収でも留学経験者と留学未経験者では、明らかに格差が生じていることがわかります。
大卒男性の平均年収が575万円に対して、留学経験者の平均年収は600万円を超えています。大卒女性の平均月収の格差はもっと顕著で、留学未経験者が330万円であるのに対して、学士留学では439万円と、実に100万円ほどの格差が生じています。
大学院卒業においても、留学経験者の平均年収は留学未経験者に比べて明らかに高く、その差は理系で150万円、文系では300万円弱も広がっています。
留学の有無による年収の格差は、ほとんどの人の予想を超えているのではないでしょうか？
留学が有利か不利かといった議論は、さまざまな視点から検討されていますが、年収という形として見える指標で比べてみたとき、大卒・大学院卒にかかわらず、また男女の差にもかかわらず、留学経験者の年収のほうが、留学未経験者の年収を大きく上回っていることがはっきりと示されています。
このことから、留学経験を積むことで年収が上がる可能性が高くなると、結論付けてもかまわないでしょう。
詳細はデータ元の「独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）」をご覧ください。
→留学体験のインパクトと成果－留学経験者と留学未経験者の比較調査から－（PDF)
海外留学は将来のキャリア（役職）アップにつながるか？
では次に、留学がキャリアアップにつながるかどうかを見ていきましょう。年収と同様に現時点においての、留学したことがある人の役職と、留学したことがない人の役職を、それぞれの学歴に応じて比較することで答えは出てきます。
「あなたの現在の役職をお答えください」というアンケートに対する回答は、以下の通りです。
このグラフだけだと見にくいため、比較しやすいように別のグラフで表してみましょう。
まずは、大卒者男性における留学経験者と留学未経験者の役職について比較してみます。
「学士留学」が留学経験者、「国内大学卒」が留学未経験者を表しています。
「経営者・役員」と「管理職」を「管理職以上」に、「一般職員」と「アルバイト・契約職員」と「その他」を「管理職以下」に分けています。
管理職以上の仕事についている人の割合は、留学経験者で44％、留学未経験者で31％になります。
つまり、留学経験者の方が留学未経験者に比べて13％も多く、ステータスのある役職についていることがわかります。
右図は、管理職以上の比率を比較した円グラフです。ここで明らかなように、大卒の男性の場合、留学経験者の方が管理職以上の役職につける可能性が高いことがわかります。
では、大卒者女性の場合はどうでしょうか？
女性は男性に比べると、上位の役職になかなかつけないことがうかがえます。男女平等が叫ばれても女性が管理職以上につくことが難しい現実が、あらわにされています。
それでも、留学経験者であれば、管理職以上の役職につける可能性が高いことを、データははっきりと示しています。
大卒女性が管理職以上の役職につける比率は留学経験者で18％ですが、留学未経験者になると4％のみです。右の円グラフを見ていただければわかるように、留学経験者のほうが留学未経験者を圧倒しています。
女性の場合、留学の有無が、男性以上にキャリアアップに結びついてくることがわかります。
こうした事実から、冒頭の「留学することが有利になるのか、それとも不利になるのか？」といった問いに対する答えは、明らかになりました。
年収においても、キャリアップにおいても、留学することで間違いなく有利になるといえます。
でもその目的の奥にある真の目的は、留学することでその後の人生にプラスのインパクトがあることを期待しているということだと思います。プラスのインパクトの要素の一つは「経済的な豊かさが向上する＝年収が非留学者より高まる」ということでしょう。
住み慣れた日本を離れて海外で留学をするということは、けして生やさしいことではありません。それなりにたいへんな思いもしますが、その分大きな見返りも期待できるだけに、苦労するだけの価値が留学にはあるといえるでしょう。
まとめ
「英語力の差がそのまま年収の差へとつながる。」
英語ができなくてもなんとかなる時代は終わりを告げました。これからは英語力に応じて、就職先にも収入にも大きな差が生じてきます。
この流れは、世界ではすでに当たり前になっています。日本でも様々な統計や実際の求人を見て分かるように、すでに大企業やグローバル展開している企業では顕著な流れです。
新型コロナウイルスで海外留学が難しい状況であっても、オンライン英会話でも英語は勉強できます。今からでもけして遅くはありません。英語をツールとして使う機会を増やせば、あなたの人生は確実に良い方へと切り替わります。
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